東京大学薬学部に入るには?

2011-08-01 :  その他
東京大学,医薬品,特許法,(_ _)
面白い(?)サイトを見つけた。

東京大学薬学部に入るには?」です。

  全ての薬学部を目指す学生にとって、
  最高のステージである東京大学薬学部。
  日本の最高レベルの教育が学べる場所である、
  東京大学薬学部について、その情報を以下に記します。

とある。
最初の項は、
  ○ 日本最高峰の薬学部
  薬学部の中でも、
  最もレベルが高いのはどこか?
  と聞かれたら、おそらく多くの人は口をそろえて、
  東京大学薬学部と言うでしょう。
   東京大学のブランドネームは、
  もはや日本では不動のものですが、
  その名前だけでなく、
  教授陣も日本のエキスパートが集まり、
  日本最高レベルの薬学を学ぶことができます。
です。
下の方には、
  東京大学薬学部は、1958年に医学部から切り離され、
  薬学科として独立し、そして薬学部薬学科となることで創立されました。
  2008年で、50周年を迎えたことになります。
  2008年5月には、
  350名が参加した創立50周年記念行事が開催され、
  3世紀に渡る、日本トップの薬学の歩み振り返り、
  そして21世紀の医薬品に関する講演が行われました。
などがある。
ラジオはFM青森,e-radio,(_ _)
2008年のサイト?

誰かさんのサイトは、このくらいにして、

本家(?)東京大学薬学部の一つについて、
東京大学大学院薬学系研究科|医薬品情報学講座
が見つかった。

  「医薬品ライフタイムマネジメント(Drug Lifetime Management、DLM)」
  を遂行するための「医薬品情報学(Drug Informatics)」の
  学問体系の確立を目指しています。
  また、DLM の担い手となる指導的役割を果たすべき人材を育成するための
  体系的教育システムの構築も行っています。

とある。
そして、

   医薬品ライフタイムマネジメント(Drug Lifetime Management)とは?
  国民の保健衛生の向上に貢献するために、医療現場では、医薬・健康食品の
  適正使用とリスクマネジメントを実践するとともに、
  市販後の医薬・健康食品に関する新たなデータを見出し、育薬に寄与していく
  ことが望まれます。このような医薬品市販後に医薬品が適正に
  使用されているかを監視する(「医薬品適正使用」という)とともに、
  新たな副作用・有害事象、使用法・適用法、使用上の注意、適応外使用法を発見し、
  積極的に国民、医療現場にフィードバックする(「育薬」という)といった
  一連のプロセスが、医薬品の生涯(ライフタイム)管理
  (Drug Lifetime Management、DLM)です。

だそうです。


それから、
ジェネリック医薬品は誰のため?
なるページ、
2006.6.7 付、東京大学大学院薬学系研究科教授 松木則夫 のページ

  最近、テレビやラジオ、新聞などで「ジェネリック医薬品」という言葉が目立ちます。
  ジェネリック医薬品メーカーの宣伝だけでなく、情報番組などでもしばしば
  取り上げられているようです。「ジェネリック医薬品を使えばこんなに節約できる」
 「ジェネリック医薬品は患者のためにある」「欧米に比べて日本での普及率が低過ぎる」
 「ジェネリック医薬品は中身が全く同じなのに半額以下」「日本の医療費削減の切り札」
 「ジェネリック医薬品には未来がある」などなど、ジェネリック医薬品が非常に良く、
  使わなければ損する、ジェネリック医薬品が普及していない日本は遅れている、
  といったイメージを国民に植え付けようとしている感じです。
  公正中立であるべきニュース・情報番組のアナウンサーやキャスターもこぞって
  このプロパガンダに荷担しているようです。はたして、ジェネリック医薬品は
  そんなに優れているのでしょうか?現状を正しく認識してもらおうと思い、
  このHPを作成しました。日本の医療が抱える根源的な問題とも関係しますので、
  その点も併せて説明したいと思います。少し長くなりますが、
  ご一読いただければ幸いです。時間のない人は、最後のまとめだけでもご覧下さい。

とあるので、
最後のまとめ、・・・

  ジェネリック医薬品は誰のため?
  それでは最初の疑問に戻って、ジェネリック医薬品は消費者のため、
  あるいは日本の医療のためでしょうか。
  このHPを読んでこられた方はお分かりだと思います、
  「ジェネリック医薬品はジェネリック医薬品メーカーのため」です。
  消費者が目先の値段だけで動いていると、将来的には自分で自分の首を絞めている
  ことになりかねません。
  ただ、これは消費者個人の責任というよりも、国として考えるべき事でしょう。

  まとめ
  1.健康保険財政の悪化のために日本の医療費を下げる必要に迫られており、
    その一つの手段としてジェネリック医薬品の使用を促進しようとしているが、
    長期的には医療費低下に結びつかない。
  2.日本において新薬開発を継続すべきであり、それが国益に繋がる。
    そのためには新薬開発の経費を調達できる道筋が必要である。
  3.長期的な視点で日本の医療を考えるべきである。
    また、育薬の概念を忘れてはならない。
  4.ジェネリック医薬品の利用は消費者にとってリスクを伴う。

以上。

オ ソ マ ツ で し た。   <(_ _)>


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